ワールディングの社内環境

数字で見るワールディングのGood!とMotto!

職員数

Good!

創業から6年で、サービス業で中小企業とされる上限(100人以下)をオーバーしました。

Motto!

ワールディングが支援する外国人はこれからも増加していきます。ワールディングの理念に共感いただける方々の参画を求めています。

支援中の外国人技能実習生数

Good!

競合他社の1社あたりの平均支援人数127人に対して、27倍の規模で支援しています。

Motto!

ミャンマーやモンゴルからの受入れも進めています。引き続き、多くの国の技能実習生・特定技能外国人を支援して参ります。

外国人職員率

Good!

就業者の外国人率が2.6%であることに対して10倍以上の人数が在籍しています。国籍も、ベトナム、インドネシア、フィリピン、ミャンマー、中国と多様です。

Motto!

全ての外国人職員がより快適に業務を遂行できるよう、社内における多言語化や日本語学習支援をおこなって参ります。

外国人管理職率

Good!

ワールディングでは、国籍関係なく、能力と意欲に応じて、管理職に登用しています。

Motto!

人数でいえばまだ2人。これから更に多くの外国人職員を管理職に登用予定です。

女性職員率

Good!

ワールディングの半数以上の職員が女性です。昨年度も採用人数の60%以上が女性でした。

Motto!

職種によって男女比率が異なるため、全ての職種で女性が活躍できるような環境を整備して参ります。

女性管理職率

Good!

ワールディングは、自社で定義する管理職(マネージャー(部長相当)、サブマネージャー(課長相当))のうち、半数以上が女性です。

Motto!

役員・マネージャーに女性がいないので、これから積極的に育成して参ります。また、時短勤務でも管理職として活躍できるような環境も整えていきます。

年齢ごとの職員率

Good!

ワールディングは、20~30代の職員の割合が高く、若いうちから多方面のフィールド・ポジションで活躍ができる環境があります。

Motto!

ワールディングの60歳以上の職員の割合は、全国の65歳以上の就業者の割合(13.6%)と同程度です。より一層シニアの方々も活躍できる環境を整えて参ります。

障害者職員率

Good!

ワールディングの社内では、障害者の方々を受け入れる環境を整えています。

Motto!

法定雇用率(2.3%)を下回っている状況です。数合わせの雇用ではなく、実際に活躍していただける業務や体制を構築して採用を進めて参ります。

勤務地別職員率

Good!

ワールディングでは、全国各地域に職員を配置し、事務所がない都道府県でも即時対応が可能な体制を整えています。

Motto!

まだ全都道府県に常勤の職員を配置できているわけではありません。全ての地域の顧客・外国人に安心していただけるよう、顧客開拓や体制整備を進めて参ります。

月平均残業時間

Good!

日本の月間平均残業時間(14.3時間/パートタイム除く)を大きく下回っています。また、深夜帯の勤務は、緊急対応を要する場合を除き、ほぼ発生していません。

Motto!

職種によっては月30~40時間程度の残業を行っている職員もいます。全職種で残業時間を抑えられるような体制・仕組みづくりを進めて参ります。

有給取得率

Good!

全職員が年間5日の有給を取得しているだけでなく、取得率は全国平均の56.3%を上回っています。また、34.6%の職員が、70%以上の有給を取得しています。

Motto!

37.2%の職員の有給取得が年間7日以下に留まっているため、積極的に有給取得ができる環境の整備を進めて参ります。

男性育児休業取得率

Good!

全国平均の7.48%を大きく上回っています。男性も育児休業を取得しやすい環境・体制を整えています。

Motto!

数で見れば対象者3人中1人が取得したのみなので、全職員が育児休業を取得するような仕組みを構築して参ります。

育児休業からの復職率

Good!

復職後の勤務形態は、時短勤務や曜日を絞っての勤務など、本人の希望を最大限に尊重して柔軟に設定しています。また、復職後のお子様の熱や病気の際に休みやすい環境も整えています。その結果、復職率は創業以来100%を維持しています。

Motto!

育休中のフォロー体制がまだまだ完全ではありません。また、育休から復職後、管理職として勤務している職員はまだいません。育休中の不安を取り除き、管理職であっても育休から復職後に業務が遂行できるような仕組みづくりをおこなって参ります。

社内風景

ワールディングは東京(新宿区四谷、世田谷区給田)、名古屋(名古屋市中区)、大阪(大阪市淀川区)、ベトナム(ハノイ)にオフィスを構え、オフィスがない都道府県にも地域職員が駐在し、日々「国を超えて挑戦する企業・人材」を支援しています。

※一部のオフィスを掲載しています。